キューバ

キューバ経済の研究

キューバの経済については、現在日本ではあまり関心が持たれていないかもしれません。

この国の伝統的な産物はサトウキビです。この国の輸出額の実に80パーセントがこのサトウキビ由来ということになります。

そして、その内の75パーセントがアメリカに輸出されています。

その他キューバ政府は1960年代頃から経済発展の為積極的に、農業に関して工業化を推し進め効率化を図りました。

そのおかげで、1970年代には年間約10パーセントの経済成長に成功しました。

しかし、その後は世界情勢やサトウキビの国際価格が下落したことなどにより、再び経済成長は低下し始めました。

更にその後1980年代になると旧ソ連の崩壊や、アメリカからの長期的な経済制裁などによって、長らく物質的に貧しい暮らしを余儀なくされました。

その後2000年代に入ると、キューバ政府は観光業に力を入れるようになり、都市に住む一部の人間に貨幣経済が行き渡るようになり、貧富の差が少しずつ広がってきています。

キューバの歴史

キューバは、15世紀にスペインからやってきたコロンブスが発見しました。

それから約400年間は、スペインの植民地となっていたのですが、コロンブスが来る前にもアメリカ同様に先住民が住んでいたのですが、植民地化した中で滅んでしまいました。

植民地時代には労働力としてアフリカから黒人が連れてこられ、奴隷になっていたのですが、19世紀に入ると、他の植民地同様に独立の気運が高まり、戦争をした結果スペインは手を引いたのです。

ただ、その戦いで現地の人々に力を貸したアメリカが、次の実質的な支配者となったのですが、そのような状況で行われる政治は混乱し、国は大きく乱れてしまったのです。

クーデターにより政権を握ったバティスタが、米に従う姿勢だったことに不満を持った国民は、カストロを中心とした反政府運動を展開して、やがてキューバ革命が行われアメリカの影響下から外れることになりました。

キューバ革命後は、米に対する強硬な姿勢から国交は断絶して、代わりに接近したソ連の影響で社会主義国となったのです。

それから冷戦やキューバ危機、ソ連崩壊を経て、時代は変わり、アメリカとキューバの対立は改善し国交回復をする事になりました。

アメリカとキューバの関係

オバマ大統領は、アメリカとキューバの友好関係を目指しています。

この両者の国交が始まれば、世界の貿易などにも良い影響が出ると言われています。そして、特にお互いの国へ行きやすくなります。

もともと、この国はアメリカに守られてる国でした。しかし、キューバ革命でアメリカとの対立が始まります。

この時に、カストロ政権がアメリカ企業を接収したことも大きく原因しています。

アメリカは、砂糖の輸入を禁止しました。これを知ったソ連が、キューバに砂糖の買い付けなどで経済協力をしました。

この結果、キューバはソ連に急接近しました。東西対立に関わります。

アメリカはキューバとの国交を断ちました。そして、この国は社会主義革命を発表しました。

できるだけ多くの国と友好であれば、、勉強と産業などの成長面で問題が出るのを防げます。

国同士が親しければ、仕事のチャンスも広がります。この面に着目した政治家などが立ち上がったのです。

過去にとらわれずに、今の状況改善が世界平和にも貢献します。

キューバ危機とは

キューバ危機とは、1962年10月16日から28日までの13日間、ソ連がキューバでのミサイル基地建設を計画していることが発覚したことを発端とし、アメリカとソ連との間で核戦争にまでなりかけた緊張した時期のことをいいます。

その頃キューバはアメリカに事実上支配されており、国内ではアメリカへの不満が募っていました。

そこにカストロが革命を起こしました。これがキューバ革命です。これによって土地改革などを進め、アメリカからの反発を生んでしまいました。

こうしてアメリカとキューバは国交を断絶してしまったのです。

そして結果としてソ連都の関係を深めることととなり、カストロは1961年に社会主義宣言を行いました。

そこに1962年10月、アメリカのU2方偵察機が空撮を行ったところ建設中のソ連のミサイル基地を発見したというわけです。

ここで空爆でもしかければあわや核戦争ち王ところでしたが、ソ連の「トルコのアメリカ基地の撤去と引き換えに基地を撤去する」という申し出を承諾し、なんとか収まったという話です。

キューバの教育

カリブ海の大アンティル諸島に位置する島国であるキューバ共和国、通称キューバは教育と医療に優れていることは御存知でしょうか。

キューバ革命以降、アメリカの植民地にされたのは国民の教育が足りなかったという考えから国を挙げて一般国民への教育に力をいれるようになりました。

その後、1960年にハバナ宣言により全教育費無料国営化法が可決し、小学校6年、中学校3年、高校3年、大学5年の間は授業料の無料化を実現させました。

教科書はもとより、鉛筆やノートなど消耗品も無料です。また、教育を受けられなかった成人への教育も同時に無料行われました。

これは当時の成人の多くは教育を十分に受けておらず、教育の必要性を理解できなかった為で、子供への教育がなぜ必要かということを説くためでした。

その後、様々な分野で教育活動を強化し、若者の識字率は100%を達成しました。成人の識字率も99%で、これは日本やアメリカよりも高いものです。

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